「NewJeans」とADOR、本日判決へ…専属契約紛争、裁判所が終止符を打つか

「NewJeans」にとって運命の日となった。

　本日（30日）午前9時50分、ソウル中央地方法院 民事合議第41部（裁判長：チョン・フェイル部長判事）の審理により、ADORが「NewJeans」の5人のメンバーを相手に提起した専属契約有効確認訴訟の判決期日が開かれる。

　「NewJeans」は、昨年11月にADORの契約違反により専属契約が解約されたとして、独自活動を宣言した。これに対し、ADORはメンバーを相手に専属契約有効確認の訴えと、芸能事務所としての地位保全および広告契約締結禁止などの仮処分申請を提出した。

　裁判所は、ADORの仮処分申請をすべて認容した。メンバー側はこれに反発し、異議申し立てや控訴まで行ったが、全て棄却された。裁判所は、ADORの「間接強制申請」も受け入れた。これは、もし「NewJeans」がADORと協議なく独自に活動を行った場合、メンバー一人当たり1回につき10億ウォンの違約金を支払わなければならないというものだ。結局、「NewJeans」の独自活動は阻止され、メンバーは活動休止を宣言した。

　そして、本訴訟に関連し、裁判所は8月と9月に2度にわたり調停を試みたが、双方とも最終的な合意には至らなかった。

　ADORは、精算義務など、所属事務所として守るべき契約条件を誠実に履行してきたとし、「NewJeans」の活動をこれまでも今後も全面的に支援する計画だと、「NewJeans」の復帰を希望していた。

　しかし「NewJeans」側は、ミン・ヒジン前ADOR代表の不当な追放などを原因に信頼関係が破綻したため、これ以上ADORとは一緒に活動できないと対立した。この過程で「NewJeans」は、自分たちを学校暴力や家庭内暴力の被害者に例え、「家庭内暴力を振るっていた父親が母親を追い出したようなものだ」と発言し、論争となった。

　こうした中、最近になってミン・ヒジン前代表が新しい芸能事務所「OK Entertainment」を設立した事実まで明らかになり、「NewJeans」の今後の去就に注目が集まっている。今回の判決結果によって、「NewJeans」がミン前代表の元へ行くのか、ADORに戻るのか、それとも別の第三の道を探すのかが決定されるため、異例の関心が集まっている。